不妊治療の保険適用、2026年版 ― 治療費と年齢・回数制限について
Fertility Care | 桜わね助産院
赤ちゃんを迎えたいと願うご夫婦にとって、不妊治療にかかる費用は大きな関心事の一つではないでしょうか。
2022年4月から、不妊治療の保険適用が拡大され、体外受精や顕微授精なども一定の条件のもとで公的医療保険の対象となりました。
今回は、2026年10月時点の制度について、厚生労働省とこども家庭庁の公表資料をもとにご紹介します。
1．保険適用となる不妊治療
保険適用の対象となる主な治療には、次のようなものがあります。
一般不妊治療
タイミング法
人工授精
生殖補助医療
採卵・採精
体外受精
顕微授精
受精卵・胚培養
胚凍結保存
胚移植
これらの基本的な治療は、医学的な必要性や所定の条件を満たす場合、保険診療として受けられます。
保険適用の場合、原則として医療費の自己負担割合は3割です。
ただし、すべての検査や追加治療が保険適用になるわけではありません。
2．体外受精・顕微授精には年齢制限があります
保険適用となる生殖補助医療には、女性の年齢に関する条件が設けられています。
治療開始時点で女性が43歳未満であること。
また、保険適用となる胚移植の回数にも上限があります。
初回の治療開始時の女性の年齢 | 胚移植の上限 |
40歳未満 | 1子につき通算6回 |
40歳以上43歳未満 | 1子につき通算3回 |
ここで大切なのは、回数制限の対象は原則として「胚移植」であり、採卵回数そのものではないという点です。
治療計画や医学的な状況によって取り扱いが異なるため、詳しくは担当医に確認しましょう。
3．先進医療は保険診療と併用できる場合があります
不妊治療には、基本的な治療に加えて実施されるさまざまな医療技術があります。
国が定める「先進医療」に該当する治療については、一定の条件のもとで保険診療との併用が認められています。
ただし、先進医療にかかる費用は全額自己負担となります。
また、先進医療に該当しない自由診療を組み合わせる場合には、一連の治療が保険適用外となることもあります。
治療を開始する前に、保険適用となる範囲と自己負担額について確認することが大切です。
4．高額療養費制度も知っておきましょう
不妊治療では、採卵や胚移植などにより、ひと月の医療費が高額になる場合があります。
その際に利用できる可能性があるのが「高額療養費制度」です。
この制度は、保険診療にかかる自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超過分が支給される仕組みです。
自己負担の上限額は、年齢や所得などによって異なります。
なお、2026年8月から高額療養費制度が見直され、月額の自己負担上限額の改定と、新たな年間上限が導入されています。
先進医療の技術料など、保険適用外の費用は原則として高額療養費制度の対象になりません。
詳しい条件は、ご加入の健康保険に確認してください。
5．自治体の助成制度も確認しましょう
不妊治療に対して、自治体が独自の助成制度を設けている場合があります。
助成の対象となる治療内容や金額、年齢などの条件は自治体によって異なります。
特に先進医療にかかる費用については、お住まいの自治体のホームページを確認してみましょう。
桜わね助産院からのメッセージ
不妊治療は、身体的な負担だけでなく、精神的・経済的な負担を伴うことがあります。
治療を続けること、少し休むこと、これからのことを考えること。
どの選択も、ご本人とパートナーの気持ちが大切にされるものであってほしいと思います。
制度について正しく知ることが、安心して納得のいく選択をするための一助となれば幸いです。
桜わね助産院は、女性とご家族の心と身体に寄り添うケアを大切にしています。
桜わね助産院 杉山
参考文献・公的資料
厚生労働省（2022年）「令和4年4月から、不妊治療が保険適用されます。」
こども家庭庁（2023年）「不妊治療に関する取組」
こども家庭庁「みんなで知ろう、不妊症・不育症のこと ― 保険適用について」
厚生労働省（2026年7月31日更新）「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
厚生労働省（2026年10月確認）「先進医療の概要について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/sensiniryo/index.html
※本記事は2026年10月時点の公的資料をもとに作成しています。実際の保険適用や助成の条件については、医療機関および加入している健康保険、自治体にご確認ください。
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